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株式市場でアリ（個人投資家）が儲けるのは難しいという俗説が現実化されている。個人投資家らは他に類を見ない暴落相場の中でも、『東学アリ運動』（「東学農民運動」と呼ばれる社会改革運動からつけられた名前）という言葉が出るほど買収に熱を上げたが、『反対売買』の崖を越えられず、苦杯をなめている。急落相場の中で反対売買の物量があふれ、これによるアリの損失への懸念が高まっている。今回も「アリの悲哀」が繰り返されているのだ。
2日、金融投資協会によると、先月30日基準の信用取引融資額は6兆5256億ウォン水準だ。先月10日には10兆1064億ウォンまで急増した信用取引融資額が、20日間で4兆ウォンほど減ったのだ。先月10日、1960台だったコスピが1400台まで急落し、証券会社が反対売買物量を大挙投入したためだ。
信用取引は、証拠金を担保に株式を借りて取引することで、約定期間までは個人が株式を保有できるが、信用投資後に株価が下落する場合、問題になる可能性がある。信用取引の場合、証券会社は証拠金比140〜170％水準の評価価値が維持されなければならないが、これより担保金が下落すると、証券会社が強制的に反対売買にをすることができるからだ。
また、反対売買の量が大きくなると、市場に再び衝撃を与えることになる。反対売買が増えるほど、追加的な株価下落をもたらし、最終的には未収取引者が株をすべて売り切っても借りた金を返済できない、いわゆる『カントン口座』（空き缶口座・担保維持比率が100%未満の口座）が増える可能性がある。
このため、先月13日、金融委員会は株式市場の急落を防ぐため、証券会社の反対売買の自制を勧告した。また、個人投資家の被害を減らすために証券会社の信用融資担保比率の維持義務を6ヶ月間免除した。ただ、金融委の発表以後の信用融資残高の急減の勢いをみると、金融委の勧告はあまり効果がないようだ。
さらに、個人投資家の委託売買未収金も増加しており、反対売買への懸念は一層高まっている。
委託売買未収取引は、株式決済代金が足りないとき、証券会社が3営業日間は代金を代わりに支給することをいう。3営業日目に投資家が償還しないと、反対売買が発生する。
個人の委託売買未収金は先月23日に3872億ウォンで、今年の最高値を記録した。先月19日は一日で反対売買金額が260億ウォンに達し、3月の一日平均の反対売買金額は162億ウォンを記録した。昨年1月の一日平均105億ウォンに比べると、一日で60億ウォンの反対売買さらに行われたわけだ。
金融投資業界の関係者は「反対売買以後にも、依然として委託口座の未収金は高い水準を維持しており、不安要素が残存する」とし、「事実上、前例のない暴落相場で、アリの悲哀が繰り返されないためには、金融当局の適切な措置と保守的な投資姿勢が必要だ」と助言した。
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