[底をついた半導体業界、サーバ・5Gの需要拡大に反騰期待]
半導体業界が動き出している。 今年、データセンターと5世代移動通信(5G)スマートフォンを中心に需要が拡大し、メモリ半導体の市況も改善の兆しを見せているためだ。 これを受け、サムスン電子やSKハイニックスなど国内の半導体メーカー各社も下半期から業績反発を本格化するだろうという見方が出ている。 ただ、新型コロナウイルス感染症の拡散が長期化する場合、中国向け需要の減少の可能性があり、楽観視するのは容易ではない。
2日、関連業界によると、サムsン電子とSKハイニックスは最近、昨年4四半期の実績電話会談を通じ、今年、メモリ半導体の業況の回復について肯定的に展望した。
サムスン電子は今年、Dラムビットグロス(ビット単位に換算した生産量の増加率)が年間10%増加し、ナンドフラッシュは20%中後半に成長するものと予想した。 データセンター顧客たちの投資拡大と5Gの拡散によるメモリ搭載量の増加、中華圏のインフラ構築用需要の増加などが成長要因として挙げられる。 このため、Dラムの在庫は上半期中に正常化するものとみている。 ナンドの在庫も昨年末に続き、正常水準が維持されるだろうというのがサムスン電子側の予想だ。
SKハイニックスも今年、メモリ市場が上低下高の需要の流れを見せるものと予想した。 Dラムやナンドのビットグロスはそれぞれ20%、30%台の成長率を記録するものと展望した。
実際にSKハイニックスは昨年4四半期の営業利益が2360億ウォンで、直前四半期比50%減少したが、Dラムやナンドの出荷量はかえって前四半期と比較し、それぞれ8%、10%増えた。 今年1四半期にDラムの契約価格の上昇を確認しただけに、SKハイニックスは実績改善も可能だろうと見込んでいる。
両社が今年の業績への期待を示したのは市場需要の回復が可視化しているためだ。 サーバ業界の需要の増大とともに、5Gスマートフォンの普及拡大がメモリー価格反発の信号弾になるだろうという予測だ。
実際、最近、グローバルDラムの価格は20ヵ月ぶりに初めて上昇したことがある。 DDR5 8Gb Dラムの契約価格が先月31日基準で平均2.84ドルを記録した。 前月比1%上昇したもので、昨年1月以降、初の上昇傾向にある。 ナンドフラッシュ128Gb MLC製品価格も2ヵ月連続上昇した4.56ドルを記録した。
証券市場の予想もこれと符合する。 金融情報会社のエフアンドガイドによると、サムスン電子の今年の年間実績コンセンサスは売上252兆7738億ウォン、営業利益39兆6877億ウォンで、昨年比それぞれ9.7%、42.9%増加した数値だ。
SKハイニックスも今年、再び30兆ウォン以上の売り上げを記録するものと観測される。 SKハイニックスは前年比それぞれ16.9%、171.8%増加した売上31兆5470億ウォン、営業利益7兆3743億ウォンを記録すると予想されている。
ただ、新型コロナウイルスの拡散は半導体業況に新たな変数になりかねない。 大半の業者が春節前に価格交渉を終えることにより、1月の価格に影響を及ぼすことはなかった。 しかし、事態が長引けば、中国内需の不確実性が高まり、業況回復に悪影響を及ぼしかねないという懸念も出ている。
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