SK、来月の拡大経営会議で事業再編点検

[写真=SKグループ]
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SKグループが「サドンデス」(突然死)危機から抜け出すため、事業全般にわたりポートフォリオを調整する「リバランシング(Rebalancing)」作業に拍車をかけている。

6日、財界によれば、SKグループは来月末に開かれる拡大経営会議で、系列会社別に進行中のリバランシング作業を点検し、グループ次元で残った課題を共有・議論する予定だ。

拡大経営会議は、8月の利川フォーラム、10月の最高経営者(CEO)セミナーとともに、SKグループの最高経営陣が集まって経営戦略を議論する重要年例行事の一つだ。

SKエコプラントのチャン·ドンヒョン副会長は3月、SK(株)株主総会で、“6月の拡大経営会議の時に今まで進行した「ファイナンシャルストーリー」に対して点検しレビューする時間を持つだろうし、10月のCEOセミナーの時に方向性を議論する予定”と明らかにしたりもした。

これに伴い、早ければ拡大経営会議に先立って関係会社別に取締役会議決を経て、事業再編方案を確定する可能性が観測される。

SKグループのチェ·テウォン会長がSKグループの放漫な投資を指摘しただけに、系列会社間の重複事業を調整し、非核心事業を整理する手順を踏むものと見られる。 ただ、利害関係者の説得などの過程が必要なだけに、実際に事業再編案を確定し、これを推進するには時間がさらにかかる可能性もある。

SKの主要系列会社は年明けから多様なタスクフォース(TF)を発足させ、競争力強化などを考慮したポートフォリオ調整作業を推進している。 グローバルコンサルティング企業のマッキンゼーにバッテリー事業構造改編に対するコンサルティングを依頼したりもした。

一部ではSK onをSKエンムーブと合併した後に上場する案、SKIETの持分を売却する案などが言及されたりもした。 チェ会長はこれに先立って3月末、チェ·チャンウォン議長主宰の会議に参加し、このような内容が含まれたSKイノベーション系列会社の改編推進案の報告を受けたという。

この過程で、構成員と株主など利害関係者の不満が大きくなり、危機感が高まると、SKは構成員対象のタウンホールミーティングなどを開き、憂慮解消に乗り出した。

SKスーペックス追求協議会のチェ·チャンウォン議長の就任後、初めてSKスーペックス追求協議会の議論結果を公開したのもその一環だ。

SKはチェ議長をはじめとするSK主要系列会社CEOらが先月23日、4月のSKスーペックス追求協議会でこの間の経営環境変化に対する対応が不十分だったと反省し、リバランシング作業を迅速に推進し、「バリューアップ」(企業価値向上)に拍車をかけようということで意見を集めたと明らかにした。

CEOらは特に、一時的な需要鈍化などに直面した電気自動車バッテリーとグリーン事業などの競争力強化に邁進することにした。

SK onの親会社であるSKイノベーションは3日、“SK onの事業競争力強化のために多様な戦略的方案を検討中だが、現在まで具体的に決定されたことはない”と公示した。

SKイノベーションのキム·ジンウォン財務本部長は先月29日、第1四半期の実績コンファレンスコールで、“単純アイディア次元で検討されたり、本格的な議論が進行されなかった内容が一部記事化され、投資家の憂慮がある状況”とし、“ポートフォリオ再点検の趣旨はエコ事業への転換は避けられない課題という前提の下に選択と集中、速度調節を通じ、今後の成長推進力を確保しようとすることにある”と説明した。

SKイノベーションのパク·サンギュ社長も役職員対象のリレーワークショップを通じて構成員のなだめに乗り出した。

パク社長は先月、チーム長級のPL対象ワークショップで、“企業経営は2~3年ではなく、5~10年先を見て投資しなければならない”とし、“SKグループの主力事業になった石油·化学も大変な時期を経て、「カーボンツーグリーン」も蓄積時間が必要なだけに、現在直面した困難にあまり消極的ではなく、覇気と勇気を持って突破しよう”と要請した。

SK onのチェ·ジェウォン首席副会長は先月24日、構成員対象のタウンホールミーティングを開き、“電動化は逆らえない大勢であり、決まった未来”とし、“現在の割れ目(chasm)は誰よりも早く成長したSK onにとって危機であり良い機会”と強調した。
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