コロナにシェア下落したLG電子、OLED前面に出し 下半期のTV市場「反撃」

[コロナにシェア下落したLG電子、OLED前面に出し 下半期のTV市場「反撃」]



LG電子のTVがコロナ19や中国メーカーの攻勢に、今年上半期のやや低迷した実績を出した。 LG電子は下半期にOLED(有機発光ダイオード)TVの供給量うぃ増やし、反騰を狙うという方針だ。

20日、業界によると、LG電子のTV事業が上半期にやや低迷した成績を受けた。 市場調査会社のオムディアの集計によると、LG電子の2四半期のグローバルTV市場占有率(出荷台数基準)は1四半期(13.6%)より低い9.8%(446万2000台)で、3位を占めた。

前四半期2位だった中国のTCL(576万3000台・12.7%)が2位に上がり、LG電子を追い抜いた。 TCLの躍進の要因は低価格であるものと分析される。 TCL製品の場合、同じ大きさなら、国内企業TVの値段に比べ、約30%ほど価格が低い。 コロナ19で所得が減り、消費心理が萎縮された中、安価なTVを選択する消費者が増えたわけだ。

このような結果は実績でも明らかになった。 LG電子のTVを担当しているホームエンターテインメント(HE)事業部門の売上は前年同期より24%減少した2兆2600億ウォン、営業利益も26%減少した1100億ウォン記録した。

LG電子は下半期にOLED TVを掲げ、市場占有率の回復に乗り出す。 LG電子は今月2四半期の業績発表後のコンファレンスコールで、"(下半期)OLED TVは昨年より30%以上出荷量が増えるだろう"と述べ、業績回復の展望を予想したりもした。

LG電子が下半期の回復を自信するのはコロナ19の事態でTVなどのホームエンターテインメント機器の需要が増加したうえ、6月から米国と欧州などの流通チャンネルが再稼働し始め、萎縮した消費心理が回復しているからだ。

特に、米政府がコロナ19の災害支援金を4人家族基準で最大3400ドル(約400万ウォン)まで支給しながら、これまで抑圧された消費心理がTVをはじめ、洗濯機と冷蔵庫などの主要家電製品に集中している点も肯定的だ。 米国最大の家電売場のベストバイ一部の売り場では高い製品といわれているサムスン電子とLG電子など韓国製TVが品切れになる現象を起こしたこともある。

オムディアによると、上半期のグローバルTV市場の販売(出荷量)規模は計9187万2000台、販売金額は397億5300万ドルで、前年同期比それぞれ7.7%、17.8%減少した。

一方、今年3四半期のTVメーカーのディスプレイ注文量が4580万台で、2四半期より20%程増加するものと見た。 特に3四半期の需要増加の勢いが年末のブラック・フライデーシーズンまで続き、下半期には全般的なTV市場が需要を回復するものと予測した。

LG電子はこれに合わせてOLED TVの供給を増やしている。 特に最近は48インチ型OLED TVを発売するほか、超大型から中大型までラインナップを拡張した。 LG電子は88・77・65・55インチ型に続き、48インチ型TVを披露し、高画質・超大型を好む従来のプレミアム製品の需要とともに、中型級TV市場で新たなプレミアム需要が発生するものと期待している。
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