[今年の上半期に供給予定の大田地区の鳥瞰図[イメージ=HDC現代産業開発提供]]
HDC現代産業開発が今年、全国の主要都市に民間賃貸団地をはじめ、計11個の団地、1万5888世帯を供給すると14日、明らかにした。
これは12個の団地、1万1640世帯を供給した昨年と比較して約36％増加したものであり、全体物量の56％がソウルと首都圏に供給され、独自事業も5618世帯に達するのが特徴である。
HDC現代産業開発は3月に大田市儒城区に2560世帯の大団地を供給し、本格的な分譲に乗り出す。ソウルと首都圏には4月にソウル江南区駅三洞をはじめ、遁村住公、開浦1団地など計6つの団地9053世帯を供給する。ソウルと首都圏を除く全国では大田と光州、釜山など全国の主要都市で5つの団地、6835世帯を供給する計画だ。
事業の種類別では、再建築・再開発事業が9217世帯で全体の供給量の約58％を占め、総5618世帯規模の独自の事業も行う。
遁村住公アパートは敷地面積54万㎡に計1万1106世帯規模の大団地で、HDC現代産業開発は10月、1534世帯規模の組合分譲に続いて981世帯の一般分譲物量も供給する計画だ。開浦1団地は敷地面積40万㎡に計6642世帯が建設される予定で、10月の組合と11月一般分譲物量はそれぞれ2525世帯と603世帯である。地方にも釜山と全州に1000世帯を超える大団地アイパーク団地を披露する。
同社の関係者は、「総合不動産・インフラ企業として、今年龍山駅地下開発事業などを本格的に推進してデベロッパーとしての差別化された事業を展開していく計画だ」と語った。
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