[写真=電子部品研究院]
電子部品研究院（KETI）が、韓国電子情報通信産業振興会と手をつないで、国内のエネルギー自立型のモノのインターネット（IoT）組成に拍車をかける。
両機関は17日、ソウルのシェラトンパレスホテルでのエネルギー自立技術生態系活性化のための「エネルギー自立型IoT産業協議会」を発足したと発表した。
エネルギー自立型IoTは、スマートホームからスマート工場まで実生活に適用するもの、インターネット機器の電力供給のために、光や圧力などで周囲のエネルギーを収集する技術を活用するものである。これを活用すると、デバイスのバッテリ交換などのメンテナンスコストと時間を削減することができる。
協議会には、サムスン電子、LG電子、DBライテック、ハンコムMDS、韓電電力研究所、韓国光技術院、大邱TPなどが参加した。
協議会は、運営委員会と応用分野別分科委員会を構成して、国内外の協力ネットワークの構築、技術交流、市場の活性化に乗り出す。
先立って16日には、この技術分野のグローバルリーディング機関（EnOcean Alliance）とエネルギー自立型IoT共同研究開発と技術協力、エネルギー自立型IoT技術の普及・拡散など協力することにした。
パク・チョンウォン電子部品研究院院長は“業務協約を結んだ機関が持っているネットワークと、私たちの研究開発能力を結集して、国内のエネルギー自立型IoT産業を活性化させる呼び水の役割を果たしたい”と述べた。
（亜洲経済オンライン）
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