[写真・執筆=イム・ビョンシク客員論説委員]
G7首脳会議で韓日首脳会談は不発に終わった。青瓦台（大統領府）は公式会談ではなくても『プル・アサイド・ミーティング（pull aside meeting）』会談形式の略式会談を期待したようだ。文在寅（ムン・ジェイン）大統領も出国前、「G7会議はコロナ以降、中止された主要国と二国間外交を展開する機会」とし、韓日首脳会談に対する期待をほのめかした。硬直した韓日関係を考慮して、いかなる形であれ対話が必要だと認識した発言だ。
しかし、実現しなかった。閉幕直後、両首脳が出した発言から、その背景に見当がつく。文大統領は「韓日関係で新たなスタートができる時間だったが、会談に結びつかず残念」と積極的な立場を示した。一方、菅首相は「（文大統領が）あいさつに来たので、失礼のないようにあいさつした」と節制された感想を述べた。そして、「強制徴用被害者や慰安婦問題などで韓国側が解決策を示すべきだ」との認識を示した。
責任を韓国政府に転嫁するニュアンスだ。日本政府は、自分たちは1965年の韓日請求権協定と2015年の韓日慰安婦の合意で責任を尽くしたと主張している。結局、菅首相は韓国が先に解決策を提示しなければならないという認識を再度強調したわけだ。なぜ首脳会談が実現しなかったのか見当がつく。
実際日本は、韓国がG7首脳会議に招待されることすら快く思わなかった。また、G7参加国を広げる議論にも反対した。日本経済新聞は13日、「日本は主催国であるイギリスに韓国やオーストラリア、インドをゲストに招待するのは良いが、拡大には反対するという立場を伝えた」と報じた。オーストラリアとインドを取り上げたが、実状は韓国に対して反対した。
日本が韓国に反対する理由は、韓国を認めたくないからだ。日本はG7加盟国の中で唯一のアジア圏の国だ。そのうえ、韓国は自分たちが支配した植民地だった。そのような韓国が、日本と肩を並べることはプライドが傷つくことだ。韓国が日本を追い抜いたことで日本人は混乱した。こうした不快な感情を表出したのが『嫌韓』だ。
日本は明治維新（1868年）以後、怖いものがなかった。26年後の1894年に中国を相手に日清戦争を繰り広げた。戦争の勝利により東アジアの覇者の座を中国から譲り受けた。さらに、1904年の日露戦争ではロシアに勝ち、直ちに朝鮮を飲み込んだ。また、1941年に世界最強の大国である米国を相手に太平洋戦争を開始した。敗戦にとどまったが、米国と5年間戦争を続けるほど、日本の軍国主義は相当勢いに乗っていた。さらに驚くべきことは、1945年の敗戦後だ。
廃墟と化した土地で驚異的な経済成長を成し遂げた。20年ぶりの1964年に東京五輪を開催し、1969年には世界2位の経済大国に躍り出た。2010年、中国にG2の座を明け渡すまでの40年間、よい時代を送った。日本経済がピークに達した1989年の統計は、当時の立場を示している。時価総額基準で世界50大企業に日本は32社も布陣した。また、世界10位圏の家電製品企業は8社に達した。しかし、翌年から墜落が始まった。
30年以上の歳月が流れた2018年基準、世界50大企業のうち、日本はトヨタの1社に過ぎない。また、家電企業の10位以内は皆無だ。その代わりに韓国企業がその地位を占めている。日本の家電メーカーの全体売上は、サムスンの1社にも及ばない。『平成時代』を書いた吉見俊哉教授は、日本が没落した理由をこう集約した。「未来が読めず、過去の栄光だけに安住して未来を準備できなかった」という鋭い洞察だ。
失われた10年は20年、30年と長期化している。しかし、韓国を嫉みながら、嫌韓を通じて内部の不満をなだめている。経済学者の森嶋通夫は20年余りで相反する二つの本を書いた。『なぜ日本は成功したか』と『なぜ日本は没落するか』である。その間、何があったのだろうか。森嶋氏は「日本が退歩すればするほど政治家たちは韓国と中国を二流国家に卑下し、盲目的愛国主義を煽る」と語り、右傾化した政治から問題の原因を見出した。
日本政府は習慣のように韓国叩きを繰り返している。安倍首相がそうであり、菅首相も大差ない。歴史の否定、輸出規制、独島領有権主張、G7加盟国の反対、首脳会談にそっぽを向くなど切りがない。日本は1874年の江華条約以降、絶えず韓半島を苦しめてきた。日本が国際社会で尊敬される国に成長するためには、きちんとした謝罪が優先されなければならない。
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