[SK・ポスコ・ハンファなど主要グループ、「エネルギー同盟」準備]
SK、ポスコ、ハンファ、GS、斗山など国内主要グループ所属のエネルギー系列会社が炭素中立政策に積極的に対応するため、エネルギー同盟を結ぶ。
23日、業界によると、SK E&S、GSエネルギー、ポスコエネルギー、E1、斗山重工業、ハンファエネルギーなど10あまりのエネルギー会社は4月中に「エネルギーアライアンス」(仮称)を発足する予定だ。
エネルギーアライアンスには各社の最高経営者(CEO)らが参加し、初代協会長は近いうちに確定されるものとみられる。最近、実務者協議を進めており、近く高位関係者たちの協議を通じ、同盟の構成および活動内容などを明確に調整しているものと把握される。
彼らは早ければ来月、懇談会を開き、本格的な活動を開始する。国内大手企業の系列会社所属の民間エネルギー会社が炭素中立と関連して連帯体を作るのは今回が初めてだ。
エネルギーアライアンスは全世界的な炭素中立の趨勢に合わせ、政府政策に対する民間エネルギー会社の声を代弁し、対応策を策定する役割を果たすことになる。
エネルギー会社は発電所や工場を稼働する際、相当量の温室効果ガスを排出する。これに各社はアライアンスを通じ、工場の稼動による温室効果ガス排出量を減らすための方法を一緒に悩む同時に、炭素税賦課による負担などに対応するための方策も講じる計画だ。
中長期的にはエコエネルギーの開発、炭素中立発電所の実現などに向けた共同研究開発(R&D)も推進する。
業界関係者は"最近、欧州や米国など全世界的な炭素中立政策はエネルギー企業に危機であり、チャンスという共感が形成され、今回のアライアンスを構成することになった"と述べた。
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