[写真=LG化学提供]
LG化学とSKイノベーションのバッテリー紛争が法廷攻防を超え、自尊心の戦いにつながっている。両社とも対話の扉を開いたとはいえ、法廷訴訟を進めながら強硬な姿勢を維持している。特に対話に先立って謝罪を前提にしただけに、どちらかが先に手を出すことは容易ではないだろうという観測だ。
LG化学は3日、立場文を通じて「競争会社（SKイノベーション）が誤りを認めて誠意のある謝罪と再発防止、損害賠償案を議論する意思があるなら、いつでも対話に応じる」と明らかにした。
LG化学は今年4月、SKイノベーションが核心人材の引き抜きを通じて技術を流出したと、米国ITC（国際貿易委員会）など提訴した。これに対し、去る8月にSKイノベーションがITCにLG化学、LG電子を合わせて告訴し、両社の紛争が国際訴訟前に激化した状態だ。
LG化学は「（SKが）採用過程で経歴職の公開採用方式を利用したが、実質的にはヘッドハンターと転職者を通じて特定の分野の人員を指名した後、入社志願を積極的に勧めた」とし、「面接でも志願者が習得した当社の技術とノウハウをどのように組み合わせさせることができるかを重点的に質問した」と明らかにした。
LG化学はまた、「今回の事件の被害者は明らかにLG化学であるにもかかわらず、競争会社に対する誹謗や世論糊塗など賊反荷杖の行為によって訴訟の本質をひどく傷つけている」とし、「核心技術と営業秘密の保護のために提起した正当な訴訟を『国益毀損』と非難するのはとんでもない」と主張した。
しかし、SKイノベーションは、企業の正当な営業活動に対する不必要な問題提起であると線を引いている。透明な公開採用方式を通じて国内外の経歴職員を採用しており、経歴職への移動は、当然の処遇改善と将来の発展の可能性などを考慮した移動人材当事者の意思によって行われているとLG化学側の主張と真っ向から対立している。
ただ、SKイノベーションも対話の窓口を開いておいた。LG化学が4月末に訴訟を提起した後から、一部の強硬対応の主張にもかかわらず、国内企業間の発展的な競争を望む経営陣の意思に従って円満な解決策を模索してきたという立場だ。
SKイノベーションは先月末訴訟の事実を発表し、「LG化学とLG電子は訴訟相手の以前に、国民的な願いである国民経済と産業の生態系の健全な発展のために協力しなければならないパートナーであるというのSK経営陣の考えだ」とし、「今でも転向的に対話と協力で問題を解決するために努力することが、より生産的だと判断して対話の扉は常に開いている」と明らかにした。
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