サムスン電子が2四半期の中国スマートフォン市場で、再び0%台のシェアを記録した。 米中貿易摩擦が高まる中、「愛国消費」ブームによる結果だ。
6日、市場調査会社のストラテジー・アナリティクス(SA)によると、サムスン電子は2四半期の中国スマートフォン市場で70万台を出荷し、0.7%のシェアを占めた。
これは前四半期の1.1%(100万台)から小幅減少したものだ。 サムスン電子は今年1四半期、4四半期ぶりに1%台のシェアを回復したが、再び0%台に減少した。 サムスン電子のスマートフォンの中国でのシェアは2016年4.9%、2017年2.1%から昨年1四半期1.3%、2四半期0.8%、3四半期0.7%、4四半期0.7%に下がったこともある。
一方、華為、OPPO、VIVO、小米など上位の中国メーカー各社は出荷量が増えた。
華為は3730万台を出荷し、シェア37.3%に1位で、OPPO(1970万台・19.7%)、VIVO(1850万台・18.5%)、小米(1200万台・12.0%)が後を継いだ。 アップルは620万台を出荷し、6.2%のシェアで5位だった。
特に華為は昨年同期と比較した時、出荷量が1200万台、シェアは10.2%ポイントも上昇した。
華為は自国で規模を拡大させたおかげで、2四半期のグローバルスマートフォン市場でもスマートフォン出荷量を8%も増やし、シェア17.2%を占めた。 1位のサムスン電子のシェアは22.3%だった。
米中貿易戦争による華為の打撃は3四半期に本格化するという予想が出ている。
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