SKCが日本の三井化学科設立したポリウレタン合弁会社のMCNSが両社間のシナジー効果をもとに実績の成長を続けている。
26日、SKCによるとMCNSの今年の営業利益は約760億ウォンで、前年比2倍以上増加するものと展望された。 売上高は前年と似たような1兆1000ウォン規模だ。
MCNSはSKCと三井化学が50対50の割合で投資して、2015年7月に設立したポリウレタン専門の合弁会社だ。
MCNSの実績躍進は両社の協力関係がシナジー効果を出した結果だと会社側は説明した。 SKCはポリウレタン原料であるポリオル、プロピレン・オキサイド(PO)を生産したが、他の原料であるイソシアネートがなかった。 一方、三井化学はポリオル、イソシアネートがあったが、POがなかった。
MCNSは原料から製品生産まで水平・垂直系列化を成しながら、競争力を急速に引き上げることになった。
また、韓・日研究開発(R&D)の力量統合によるシナジーも現れている。 今年初め、MCNSが披露したエコポリオル製品「ネクスティオル」が代表的な例だ。 反応の構造を改善したため、新車・新ハウス症候群の原因物質の揮発性有機化合物の排出量を従来の製品より50%近く減少した。
MCNSは2020年、売上高2兆ウォンを達成するという「2020ビジョン」を提示した状態だ。 このため、現在ポリオル(PPG)27万t、イソシアネート37万t規模の生産能力を拡大していく計画だ。
まず、韓国と日本の3つのポリオル工場に生産施設を増設したり、新規工場を建設する案を検討している。
また、ポリウレタンのグローバル顧客社と隣接したポリウレタン製造施設「システムハウス」を現在10ヵ所から2倍水準に増やす計画だ。 このうち、5ヵ所は人工知能(AI)を活用したスマートファクトリーで構築する方針だ。
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