昨年のモバイル広告市場が前年比36%成長したことが分かった。 同期間、国内全体の広告市場の成長率が1.5%にとどまったのと対照される。
7日、第一企画によると昨年、国内総広告費は前年(10兆7270億ウォン)と比較して1.5%成長した10兆8831億ウォンと集計された。
ケーブル・総合編成放送は人気コンテンツを持続開発したのに支えられ、前年比5%成長した1兆8655億ウォンの広告市場を形成し、史上初めてシェア1位に上がった。
一方、地上波TVの広告市場は2015年比15.9%減少した1兆6576億ウォンを記録した。
地上波TVの広告費の減少の主な原因は不安定な経済状況の中で一部の大手広告主が広告予算を縮小した上、昨年に開催されたリオ五輪が12時間の時差によって低調な視聴率を記録するなど「オリンピック特需」を享受することができなかったのが主な要因として働いたと第一企画は分析した。
新聞広告市場は中央紙、経済紙、スポーツ紙などのメディアのほとんどの広告受注が減少し、2015年比2%減った1兆4712億ウォンを記録した。 雑誌の広告市場も前年比9.3%減少した3780億ウォンと集計された。
モバイル広告市場はすべてのマスコミを合わせて最も高い成長率(36.3%)を見せ、1兆7453億ウォンの広告費を記録した。
モバイル広告の細部の類型を見ると動画の広告を中心とした露出型広告の成長率(37.1%)が検索広告(35.6%)を上回って頭角を現した。
これは早くて便利な無線インターネット環境が構築され、放送コンテンツを含めた良質の動画コンテンツが爆発的に流入し、国内外の主要メディアが動画サービスを強化し、モバイル動画広告市場が大幅に成長した結果だと第一企画は分析した。
PC広告費の場合、2015年比4.9%減少した1兆6372億ウォンだった。 PC広告市場は2013年2兆ウォンを突破し、頂点に達した後、減少傾向を示しており、モバイル広告市場の成長に影響を受けて下落が続くものと予想された。
今年の全体広告市場は不確実な国内外の経済状況の中で前年比2.6%成長した11兆1651億ウォン規模になるものと予想された。
しかし、モバイル広告市場だけは今年も20%以上の高い成長傾向の中で、史上初めて広告費2兆ウォンを突破し、占有率1位になるものと予想されると第一企画は分析した。
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