北米家庭用洗濯機市場でサムスン電子とLG電子など韓国メーカーのシェアが拡大されたことが分かった。
最近、韓国が米国との洗濯機を巡る反ダンピング紛争で勝訴したのも好材料として働き、このような傾向が当分続く見通しだ。
15日、大韓貿易投資振興公社(KOTRA)が引用したユーロモニターの資料によると昨年、米国家庭用洗濯機市場の規模は1600万台で、前年比3%増加した。
メーカー別に見るとワールプール(Whirlpool)が22.7%の占有率で1位、ワールプールに買収されたMaytagが19.9%で2位を占めるなどワールプール系列が40%を超えた。
Kenmoreが13.6%で3位、LG電子が11.5%で4位、サムスン電子が11%で5位、中国ハイアールグループに買収されたGEが8.8%で6位だった。
特にLGとサムスンなど韓国メーカーのシェアは上昇の勢いを見せ、競争メーカーを脅かしている。
ワールプールのシェアは2014年22.8%から2015年22.7%に、Maytagは20%から19.9%に小幅下落し、Kenmoreは13.9%から13.6%に落ちた。
一方、LG電子は11.3%から11.5%に、サムスン電子は10.7%から11%に上昇し、シェアが拡大された。
最近、韓国が米国との洗濯機を巡る反ダンピング紛争で勝訴の判定を受け、このような傾向が当分続くものと見られる。
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